知る人ぞ知るリンクトインとは?就職・転職活動をするならここ!
ビジネスに特化した、就職・転職にも大いに活用されているSNS「リンクトイン」。最近は採用においても、世界では当たり前のようにリンクトインを活用している傾向にあります。 ここでは、リンクトインの活用方法や他社の事例をご紹介していきます。
もくじ
ビジネスSNS「リンクトイン」とは
LinkedIn(リンクトイン)とはFacebook や Twitterなど、たくさんあるSNSの一種です。アメリカで2003年5月にサービスをスタートした、ビジネスユースに特化したソーシャルメディアで、日本には2011年に上陸し、2016年には米マイクロソフトがLinkedIn(リンクトイン)を買収したことでも話題となりました。 ビジネス上の繋がりを形成することができたり情報収集がでたりすることから、ビジネスパーソンには非常に便利なサービスです。 またビジネス上の履歴書として使えることから、就職活動をしている人、転職を考えている人が情報収集に利用することもできます。
履歴書として使える
[ リンクトイン内の職歴や学歴はもちろん、そのほかレジュメなどの文書やURL、写真や動画、プレゼン資料なども添付することができるため、プロフィールを充実させておくとプロのヘッドハンターからの連絡が来る可能性があります。
名刺交換よりも便利
海外ではビジネスシーンで、何人もの人がリンクトインで名前を交換するようです。リンクトインを使用することで連絡がすぐに取ることが可能な上、その人がどういった人たちと繋がっているのかをすぐに知ることができ、またどういった経歴を持っているのかもすぐにわかるため、一枚一枚名刺交換を行うよりもずっと便利なのです。
探したい人や会社を検索できる
例えば取引先との打ち合わせなどで、初めて会う相手の人がどういった人かを確認したり、その人がやってきた仕事の内容を再確認したりすることができます。また先方の会社の詳しい情報を事前に知っておいたり、最新ニュースをチェックしたりすることで、安心して打ち合わせに臨める上、会話もスムーズに進むことでしょう。 こういった名前や会社名、所属団体、また卒業校などのさまざまな条件から、探したい相手を簡単に検索することができます。
仕事とプライベートを分けることが可能
Facebook や Twitterとは違い、リンクトインはあくまでビジネスユースに特化したソーシャルメディアのため、プライベートの写真や情報が入ることはありません。仕事関係の人とは適度な距離感を保ちながら必要な情報をやりとりしたい人が多い中、リンクトインならそういった希望に対応しています。仕事とプライベートのSNSを使い分けることによって、余計なストレスを感じなくて済みます。
リンクトインラーニングでスキルアップができる
いつでもどこでも視聴することができるリンクトインラーニングのオンライン学習サービスで、世界のエキスパートの解説による授業を受けられます。リーダーシップ理論や交渉術、テクノロジーやデザインなど、ソフトウェアの使い方まで多彩なコースから学ぶことが可能。受講が終了したコースは、リンクトインのプロフィールに載せることができるため、スキルのアピールにもなります。
リンクトインを活用するメリット
日本なら他のビジネスユーザーとの差別化が図れる
2019年現在、世界200カ国以上で利用されているリンクトイン。ビジネスパーソンのユーザー数は6億人超となっています。アメリカでは1億6,000人以上、イギリスでは2,700万人以上と、世界では当たり前のように使われているサービスだと言って良いでしょう。ですが日本のユーザー数になると200万人と、諸外国に比べるとまだまだ認知度が低く、リンクトインをそもそも知らないという人も多く存在しています。 ということは「国内ではまだライバルが少ない」ということになり、例えば就職活動をしている大学生がリンクトインを利用している、という時点で、企業側が目を引く可能性があるのです。 数多くあるSNSの中でもビジネス特化型SNSを使用しているというのは、「ビジネスやキャリアに対しての情報を集めたい」という目的を明確に持っていると判断される傾向にあります。リンクトインは同じ大学生ユーザーの数も少なく、選考に進むのに有利だと言えるでしょう。
自社のブランディングに役立つ
リンクトインでは企業が自社のページを持つことができます。会社概要をはじめとした事業分野、会社の規模、サイトのURLなどについてのプロフィールを作成して情報の発信をすることで、自社ブランディングの実行が可能です。 自社の新商品やサービス、画像や動画などを投稿することで、自社ページのフォロワーのフィード上に表示されます。特定のフォロワー限定で投稿を表示することもできます。 またフォロワーを新たに増やすことで、自社の特徴や活動を、転職潜在層にアプローチすることもできるのです。
コネクションの可視化ができ、企業・応募者へのアプローチがしやすい
リンクトインはSNSでもあるので、他の人との繋がりやネットワークが重要です。他のユーザーと繋がることで、そのユーザーの投稿をタイムライン上で見ることができます。また、Premiumアカウントになると「InMail」という機能が利用できます。InMailを使えば繋がりがなくても個別にそのユーザーにスカウトメッセージを送れて、ダイレクトなやりとりも可能に。 方法は名前で直接検索したり、メールアドレスなどの連絡先と同期したり、同じ学校の卒業生から探したり、「もしかして知り合い?」機能を使ったりと、リンクトインには繋がりを広げられるさまざまな手段が用意されており、自分のコネクションを可視化することで、どんどんネットワークの拡大がのぞめます。
ビジネスの最新トレンドや情報の収集が可能
リンクトインのタイムライン機能を使えば、繋がっているユーザーに関する情報のアップデートや、アクションを確認することができます。 企業やインフルエンサー、話題のワードをフォローすることで、ビジネスに関する最新トレンドをチェックしたり情報を収集したりすることが可能です。
リンクトインは日本で浸透していない?
日本でリンクトインが普及しない現状
ビジネスパーソンのユーザー数6億人超と、世界では当たり前のように利用されているサービスリンクトイン。企業にとっても個人によっても便利なはずなのに、なぜ日本ではあまり普及されていないのでしょうか?
転職する意識が低め
アメリカではステップアップのために転職する若者が多く見受けられますが、対して日本では新卒で就職し、終身雇用で勤め続ける文化がまだ根強く残っています。日本での転職はアメリカとは違い、必ずしもステップアップに繋がるとは限りません。転職を繰り返す人は再就職において良い印象を持たれないことの方が多い傾向にあるようです。 このような理由から、働く側も転職するより現在在籍している企業に留まろうと思いがちで、そのためリンクトインに需要をあまり感じないのかもしれません。
ビジネスコネクションをSNSで繋げることが定着していない
ネットでの人脈作りが盛んに行われているアメリカなどでは、のちに繋がりたいと思った人がいる場合、積極的にSNSでその人を探し繋がることが一般的ですが、日本のビジネスにおいては、まだSNSでの繋がりは定着していないことも理由のひとつかもしれません。
「海外志向があるなら使うべき」という声が多数
もともとSNSを使ってユーザーをヘッドハンティングできることや、就職や転職ツールとして使うものとして有名になったリンクトイン。上述したように日本よりも海外の方が圧倒的な普及率です。 そのためリンクトインを通しての転職は、日本の企業より外資系企業への方が強くなっています。 さらに海外の就職活動なら必須のツールであり、ビジネスシーンでも当たり前に使われていることから、海外志向がある人なら、よりリンクトインでの就職・転職が有利になるでしょう。
日本でも普及してきている?その理由とは
日本であまり普及されていないとは言うものの、リンクトイン日本語版は開始されて以降、ユーザー数は確実に伸びてはいます。 自分の仕事についての人脈を広げることができることによって、仕事にも良い影響を与え、もし転職を考えた時にもそこが活きる可能性が十分あります。 また企業なども情報を後悔することでマーケティングに活用することができ、良い人材を集めることもできます。 日常的にビジネスで使われるようになるまではまだかかりそうではありますが、個人としても企業としても効率的で便利なことは確かなため、着実に活用するユーザー数は増えていると言えます。
日本でリンクトインがより普及するのに必要なことは?
転職するモチベーションが低めなことと、ビジネスコネクションをSNSで繋げることが定着していないなどの理由であまり普及していないリンクトイン。ですが、近年転職することに対してそれほど敷居が高くなくなってきたこと、また個人で仕事を探すことが増えていることから考えても、これから転職がより一般的になり、企業が人材にコンタクトを直に取るという考え方が普及すれば、日本で普及することも難しくはないでしょう。
採用コストダウンに役立つ!リンクトインの活用方法
リンクトインでできること
ビジネス特化型SNSのリンクトインですが、登録する情報は「実名」「勤務先の名前」「現在の役職」「職歴」「資格や免許」など、ビジネスに関連していることに絞られています。 タイムラインではビジネスに関した記事限定で閲覧できるため、効率の良い情報収集ができます。職を探しているユーザーにとって非常に便利なツールです。 一方企業が採用活動をする際にも、同じことが考えられます。リンクトインに登録しているユーザーは、およそ8割が転職潜在層だと言われ、採用において転職潜在層を確保できることが大きな魅力と言えるでしょう。 企業としてはダイレクトリクルーティングをすることで、求人メディアなどでは出会うことのない優秀な人材を獲得できるのです。
企業でリンクトインを活用するとこんなメリットが
自社を認知してもらえる
誰もが知っている大企業でも、人員削減や業務量削減を行ったり検討したりしているところは多々あります。近年では「大手企業だから安心」と言えなくなってきました。とは言え資本力もあり、社会的な信用力も高いため、就職・転職の際「やっぱりネームバリューのある企業の方が安心」と思う人も多いでしょう。 それはやはり給料水準が高い、給与や福利厚生が手厚い、社名を言ったときの周囲の反応などの「分かりやすい良さ」があるためです。 ですが認知度の低い企業だからといって魅力がないわけではありませんよね。知られていないだけで給料水準が高かったり給与や福利厚生が手厚かったり、また「実は世界シェアトップ企業」であったり。ですがそれを知ってもらわないことには、人材は自発的にやって来てはくれません。優秀な人材を逃していることになります。 リンクトインを活用することで、そういった隠れた魅力を発信しながら、自社が求めている 優秀な人材とコンタクトをとることができるため、本来なら応募してこなかったであろう人材を獲得することができるのです。
ダイレクトにリクルーティングができる
企業はリンクトイン内に求人を掲載することができますし、ユーザーの中からスキルや業種など、要件を満たす人材を自ら検索して採用したい人材を見つけることもできます。また、そのターゲットにスカウトメッセージを打つことも可能です。 このように求人サイトや人材紹介会社など、第三者を介さず採用候補者と直接繋がれるため、対応がよりスピーディーにできるようになっています。
採用にかかるコストを抑えられる
リンクトインの会社ページでは求人情報を作成・掲載することができます。 掲載された求人情報は会社ページを閲覧しにきたユーザーの目に留まり、良い人材が応募する可能性が十分あります。 さらに有償での求人広告を配信することができます。ホーム画面のフィールドや広告枠で、また定期的なメッセージ内などでの配信をします。 そうすることでその企業に興味をもったユーザー、転職を希望するユーザーだけでなく、その企業の存在を知らない転職潜在層にまでのアプローチが可能になります。 このようにリンクトインでは、第三者を介さず採用活動ができます。 求人広告の企業や求人メディアにお世話になることがないため、広告費用や掲載費用を支払う必要がありません。また人材紹介会社と契約し、一人採用するごとに成功報酬を支払うということもないため、大きなコスト削減になります。
リンクトインの活用事例紹介
2実際にリンクトインを活用している事例を紹介していきます。
事例1:ツネイシグループ
造船、海運、環境、エネルギー、サービスといった5つの事業分野でのサービス提供を行っているツネイシグループ。会社の認知度が低いためターゲット人材と出会う機会がなかなかない、ということから、リンクトインにて会社ページを作成、最新情報やイベントなどの魅力を定期的に配信し続けました。結果、会社ページのフォロワーを8,000名以上獲得しています。
事例2:メルカリ
今やフリマアプリで絶大な人気を誇るメルカリ。日本を中心にアメリカやイギリスと、海外にも展開している急成長企業です。 2015年から採用ツールとしてリンクトインを使い始め、直接的にスカウトを行うのではなく、自社に興味を持ち共感を得るという考えを第一に運用。同じ職種の人を集め「ミートアップに来ませんか」といったメッセージを積極的に送信し、ミートアップにて気軽に話をしながら自社ファンを増やし、自社で働く魅力を伝えたうえで採用に繋げていきます。
事例3:楽天
インターネットを展開、今や誰もが知る楽天。よりスピーディーに、およびコストを削減した採用手法を検討した結果、ダイレクトリクルーティングによる採用を行うため、リンクトインを導入しています。 はじめにエンジニア採用に重点を置いた中で、転職市場では出会えない転職潜在層のグローバル人材に数多くアプローチし、結果、優れたエンジニアの採用に成功しました。 さらに候補者との直接コミュニケーションにおいて、自社の理解促進を図り、魅力を伝えることで、採用ブランディングにも繋がったようです。
事例4:Origami
コード決済サービスを運営しているOrigamiは、リンクトインを通してほかでは出会えないようなターゲットとなる求職者にアプローチし、質の高いエンジニアやUI/UXデザイナーを採用することに成功しました。 リンクトインを導入するまではエージェントを活用していましたが、結果的に採用コストの大幅な削減にも成功しています。